休憩室で、若い同僚たちの話題についていけない。夜勤の相方は、自分より15歳も年下。「この病棟で40代は自分だけかもしれない」と思うと、働き方を変えたくても、「この年で病院を出たら、もう看護師としてやっていけないのでは」と足がすくんでしまう。
求人サイトを開けば「20代活躍中」「若いスタッフが多い職場です」の文字が目に入り、ますます自分の居場所がない気がしてくる。年齢や働く場所についての不安は、目の前の職場だけを見ていると大きくなりがちです。けれど、全国の看護師の姿を数字で見てみると、印象はかなり変わります。
以下では、厚生労働省の統計などをもとに、看護師の人数、年代、男女の割合、働く場所、都道府県ごとの数、病院の離職率を、図で整理します。数字には必ず時点を添え、在宅勤務の人数のように統計から分からないことは、分からないと書きます。
看護師は何人いて、どこで働いている？
令和6年末に就業している看護師は1,363,142人で[1]、そのうち65.7%が病院で働いています[1]。残りの3割あまりは、診療所、介護保険施設等、訪問看護ステーションなど、病院以外の場所で働いています。
数字のもとになっているのは、厚生労働省の「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」です。2年ごとの調査で、前回は令和4年末でした。看護の資格ごとに、就業している人数は次のとおりです。
出典：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」[1]
4つの職種を合わせた「看護職」全体では、合計すると1,698,421人になります（4職種の人数を足して計算）。看護師はそのうちおよそ8割を占めます（人数を割って計算）。ニュースなどで「看護職」と「看護師」が混ざって使われることがありますが、看護職は4職種の合計、看護師はそのうちの1つです。この記事の数字は、特に断りのない限り看護師のものです。
この数字は、調査の時点で実際に仕事に就いている人の数です。看護師の資格を持ちながら、いまは働いていない人は含まれていません。そうした人がどのくらいいるかは、この統計からは分かりません。
約136万人という数は、ひとつの病棟から見える景色とはかけ離れた大きさです。その中には、あなたと同じ年代の人、病院の外で働く人、働き方を変えた人がたくさん含まれています。
看護職の人数は、2年でどう変わった？
令和4年末と比べると、看護師は51,455人（3.9%）増えました。准看護師は21,307人（8.4%）減り、保健師は3,237人（5.4%）、助産師は658人（1.7%）増えています[1]。
| 職種 | 令和6年末 | 令和4年末からの増減 | 増減の割合 |
|---|---|---|---|
| 看護師 | 1,363,142人 | 51,455人増 | 3.9%増 |
| 准看護師 | 233,022人 | 21,307人減 | 8.4%減 |
| 保健師 | 63,536人 | 3,237人増 | 5.4%増 |
| 助産師 | 38,721人 | 658人増 | 1.7%増 |
出典：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」[1]
看護師の51,455人の増加は、2年で5万人あまり、1年あたりにならすと2万5千人あまり増えた計算です（2で割って計算）。ただし、この概況の数字だけでは、どの職場で増えたのかまでは分かりません。
4つの職種のうち、減っているのは准看護師だけです。准看護師は年齢の構成にも特徴があり、就業している准看護師では65歳以上が19.0%で最も多く、55〜59歳が16.3%、50〜54歳が14.3%です[1]。准看護師の資格で在宅の仕事を考えている人は、准看護師でもできる在宅ワークはある？で応募できる仕事の確かめ方をまとめています。
保健師が5.4%増えていることにも目が向きます。保健師の資格を持っている人は、保健指導など在宅でできる仕事の選択肢も広がります。くわしくは保健師資格を活かせる在宅の仕事を見てください。
どの年代の看護師が多い？男女の割合は？
就業している看護師を年齢の区切りで見ると、いちばん多いのは45〜49歳で186,529人（13.7%）です。50〜54歳は164,077人（12.0%）、40〜44歳は162,129人（11.9%）、55〜59歳は129,202人（9.5%）でした[1]。
出典：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」[1]
この4つの区切りの割合を足すと47.1%になります（各年齢階級の割合を足して計算）。就業している看護師のおよそ半分が、40歳から59歳の人なのです。病棟で「自分だけが年上」と感じていても、全国で見れば、40代・50代は看護師の大きな層です。
50代も同じです。50〜54歳は12.0%、55〜59歳は9.5%で、2つを合わせると21.5%になります（割合を足して計算）。50代で働き方を変えようとしている人も、看護師全体から見れば決して少数ではありません。50代で応募しやすい求人の探し方は、50代の看護師が応募できる求人にまとめています。
この記事では、40〜59歳の4つの区切りを取り上げています。20代や30代の看護師ももちろん多く働いていますが、その数字はここでは扱っていません。
40代・50代が大きな層だということは、経験を積んだ看護師が多いということでもあります。在宅の仕事の求人には、経験の年数を条件にするものもあります。たとえば2026年10月8日に確かめた夜間オンコールの求人の例では、正看護師の資格と看護師の実務経験丸5年以上が必要とされていました[2]。長く働いてきたことは、働き方を変えるときの弱みではなく、条件を満たす強みにもなります。
なお、平均年齢はこの統計の概況には載っていません。ほかで見かける平均年齢の数字を使うときは、どの調査の、いつの数字なのかを確かめてください。
出典：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」[1]
男女の割合では、就業している看護師のうち女性は1,245,074人（91.3%）、男性は118,068人（8.7%）です。准看護師は女性が92.4%、保健師は96.7%を占めます[1]。女性の多い職業であることは、職場の制度や働き方を考えるうえでも知っておきたい背景です。40代・50代からの働き方の選び方は、40代・50代からの看護師の在宅ワークでまとめています。
「病院以外」で働く看護師は、どこにいる？
就業している看護師の働く場所は、病院が65.7%（895,944人）、診療所が14.3%（194,665人）、介護保険施設等が7.9%（107,984人）、訪問看護ステーションが6.7%（91,022人）、事業所が0.4%（5,879人）です[1]。
出典：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」[1]
病院以外の4つの区分を、ひとことで言うと次のようになります。
- 診療所：クリニックなど、入院のベッドがないか少ない医療機関
- 介護保険施設等：介護老人保健施設など、介護保険に関わる施設や事業所
- 訪問看護ステーション：看護師などが利用者の家を訪ねて看護をする事業所
- 事業所：企業などで働く看護師の区分
100%から病院の65.7%を引くと34.3%で、3人に1人あまりが病院以外の場所で働いている計算です。病院以外でいちばん多いのは診療所で、介護保険施設等と訪問看護ステーションが続きます。グラフの5つを足すと95.0%で、残りの5.0%は、この記事で取り上げていないほかの区分です（いずれも割合を足し引きして計算）。
人数で見ると、グラフの病院以外の4つを足すだけで399,550人です（人数を足して計算）。40万人近い看護師が、病院の外の4つの場所で働いていることになります。病院を出ることは、看護師として少数派になることではありません。病院以外の職場ごとの働き方と求人の探し方は、病院以外で働ける看護師の仕事で8つの職場を比べています。
保健師では、働く場所の分布が大きく変わります。就業している保健師の働く場所は、市区町村が52.3%で最も多く、事業所が7.9%、病院が6.3%です[1]。同じ看護の資格でも、職種によって「病院の外」がふつうの働き方になっていることが分かります。
気をつけたいのは、グラフの「事業所」です。これは企業などで働く看護師の区分で、在宅勤務（リモートワーク）で働く看護師の人数ではありません[1]。統計は勤め先の種類で分けているため、自宅で働く看護師が何人いるかは分からないのです。テレワークの統計の読み方はテレワークの数字から見る看護師の在宅勤務で整理しています。訪問看護も、利用者の家を訪ねる仕事で、自宅で働く在宅勤務とは別のものです。違いは在宅看護師とは？訪問看護と在宅勤務の違いで説明しています。
都道府県で比べると、看護師の数は違う？
都道府県ごとに見ると、看護師の数は人口の多さとは必ずしも比例しません。令和6年末の就業看護師数（実人員）は、東京都が133,099人で、確かめた8つの都道府県の中では最も多い一方、人口10万人あたりでは938.8人で、全国の1,101.1人を下回ります[1]。
出典：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」[1]
実人員で見ると、熊本県は25,043人で、東京都の5分の1以下です。それでも人口10万人あたりでは、確かめた8つの中で最も多くなります。グラフの8つのうち、北海道・福岡県・熊本県・沖縄県は全国の値を上回り、東京都・神奈川県・愛知県・大阪府は下回っています。なお、ここに挙げたのは確かめた8つの都道府県だけで、47都道府県すべての順位ではありません。
グラフのかっこ内は、その都道府県で就業している看護師の実人員です。人口10万人あたりの数は、概況の図に示された値を使っています。どちらも看護師だけの数で、准看護師・保健師・助産師は含みません。
ここで大切なのは、これが就業している人の数であって、求人の数ではないことです。人口あたりの看護師が多い県だから求人が少ない、少ない県だから求人が多い、とは言えません。在宅の仕事は住む地域に関係なく応募できる求人もありますが、居住地の条件がある求人もあります。地域ごとの探し方は、次の記事にまとめています。
- 札幌・北海道で看護師の在宅ワークを探す
- 東京で看護師の在宅ワークを探す
- 名古屋・東海で看護師の在宅ワークを探す
- 大阪で看護師の在宅ワークを探す
- 福岡・九州で看護師の在宅ワークを探す
- 沖縄で看護師の在宅ワークを探す
住んでいる地域に関係なく応募できるかどうかの確かめ方は、地方に住んでいても看護師の在宅求人に応募できる？で取り上げています。
看護師は、どのくらい職場を離れている？
病院で働く看護職員については、離職率の調査があります。日本看護協会の「2025年病院看護実態調査」（JILPTの紹介による）では、2024年度の正規雇用の看護職員の離職率は11.0%で、前年度より0.3ポイント減りました。新卒で採用された人は8.4%、既卒で採用された人は16.1%でした[3]。
出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）「国内労働情報（日本看護協会「2025年病院看護実態調査」結果の紹介）」[3]
11.0%は、およそ9人に1人が1年のうちに職場を離れた計算です（割合から計算）。辞めた理由やその後の進路はこの数字からは分かりませんが、職場を変えることは、看護師にとって決して珍しいことではないのです。
この数字は病院に勤める看護職員のもので、訪問看護や企業などは含みません。看護協会のニュースリリースそのものではなく、独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）の紹介記事にもとづく数字です[3]。
既卒で採用された人の離職率が16.1%と高めなのは、転職を考える人にとって見過ごせない数字です。理由まではこの数字から分かりませんが、転職先を選ぶときは、条件だけでなく、入ってからの働き方まで確かめておくと安心です。たとえば、次の3つは応募の前か面接の場で確かめておきたい点です。
- 残業の時間と、休みの取りやすさ（求人票の数字と、実際の様子）
- 入職したあとの教え方（独り立ちまでの期間や、相談できる人）
- 夜間や休日の呼び出しなど、求人票に書かれにくい勤務
転職先の選び方は40代の看護師の転職先の選び方で、判断のポイントを整理しています。
モデルケース：統計を見て、40代の自分は少数派ではないと知ったMさん
モデルケース（架空の例）
2年迷っていた転職に、統計を見て踏み出す。地域のクリニックで夜勤のない働き方へ
- 月6回0回夜勤の回数
- 50分15分通勤の時間（片道）
- 2年3か月転職を考えてから動くまで
このモデルケースは、在宅ワークを考える看護師が抱えやすい状況を想定して、編集部が作成した架空の例です。実在の人物・団体とは関係ありません。数字は説明のための例で、同じ結果になることを約束するものではありません。
成果
Mさんは、看護師の年代と働く場所の統計を見たことをきっかけに、2年迷っていた転職に踏み出し、3か月で地域のクリニックに移りました。夜勤はなくなり、通勤は片道15分になりました。
Mさん：45〜49歳がいちばん多いと知って、取り残されているのは自分だけじゃないと思えました。
背景
Mさんは整形外科病棟で長く働き、2人の子どもを育てながら月6回の夜勤を続けていました。術後の患者さんの痛みに寄りそい、リハビリで歩けるようになる姿を見るのが、何よりの支えでした。病棟のスタッフが少しずつ若くなり、気づけば同じ年代の同僚はいなくなっていました。
困っていたこと
Mさんは「病院を出たら看護師として終わり」「40代の転職は難しい」と思い込み、求人サイトを開いては閉じる日を2年続けていました。夜勤明けに子どもの行事に出る日が増え、体の疲れも抜けにくくなっていました。
選んだ理由
統計を見ると、45〜49歳が看護師の中で最も多い年齢の区切りで、3人に1人あまりが病院以外で働いていました。病院の次に多い働く場所が診療所だと知り、Mさんは日勤中心のクリニックを第一の候補にしました。既卒で採用された人の離職率が高めだという数字も見て、入ってからの働き方まで確かめると決めました。
Mさん：数字を見たら、病院の外にも看護師の居場所がたくさんあると分かって、肩の力が抜けました。
始め方と工夫
Mさんは2つのクリニックを見学し、面接では残業の時間と、診療時間外の呼び出しがあるかを質問しました。見学では、受付から診察室までの流れや、看護師が何人で外来を回しているかも、自分の目で確かめました。将来は在宅の仕事も選べるように、パソコンの文字入力の練習も始めています。高校生の息子も「夕ごはんを一緒に食べられる日が増えるね」と喜び、週末の買い出しを手伝ってくれるようになりました。
Mさんを動かしたのは、数字そのものより、「自分の思い込みと数字が違っていた」と気づいたことでした。目の前の職場の景色と、全国の看護師の姿は、思った以上に違います。
統計を読むときに気をつけたいこと
統計は思い込みをほどく助けになりますが、読み方を誤ると、別の思い込みを生みます。この記事で使った数字の時点と、数えたものを並べておきます。
| 数字 | 時点 | 数えたもの |
|---|---|---|
| 人数・増減 | 令和6年末 | 就業している看護職 |
| 年齢・男女 | 令和6年末 | 就業している看護師など |
| 働く場所 | 令和6年末 | 勤め先の種類 |
| 都道府県 | 令和6年末 | 看護師だけ（准看護師などを除く） |
| 離職率 | 2024年度 | 病院の正規雇用の看護職員 |
| 在宅勤務の人数 | なし | 統計の区分にない |
出典：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」、独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）「国内労働情報（日本看護協会「2025年病院看護実態調査」結果の紹介）」[1][3]
- 就業している看護師
- 調査の時点で、看護師として仕事に就いている人です。資格があっても働いていない人は含みません。
- 実人員
- 実際の人数のことです。人口あたりの数と区別して使います。
- 人口10万対
- 人口10万人あたりの人数です。人口の違う地域どうしを比べるときに使います。
- 年齢階級
- 40〜44歳のように、年齢を区切ったまとまりです。
- 介護保険施設等
- 介護老人保健施設など、介護保険に関わる施設や事業所の区分です。
- 事業所
- 企業などで働く看護師の区分です。在宅勤務の人数ではありません。
- 既卒の採用
- 学校を卒業してすぐではない人の採用です。転職で入る人などが含まれます。
1つ目の注意は、時点です。人数や働く場所は令和6年末の数字で、公表は2025年7月でした。次の調査が出れば数字は変わるので、引用するときは時点を添えましょう。
2つ目は、就業している人の数は、求人の数ではないことです。働く場所の割合が大きいからといって、その職場の求人が多いとは限りません。求人の多さは、求人票を自分で数えて確かめるしかありません。
3つ目は、何を100%にしているかです。年齢や働く場所の割合は「就業している看護師」を100%にしたもので、看護職全体や、資格を持つ人全体を100%にしたものではありません。
4つ目は、統計に出てこない働き方があることです。在宅勤務の人数のほかにも、1人の人が2つの職場を掛け持ちしている様子などは、この数字からは見えません。看護師の働き方を雇用の形・働く場所・働く時間で整理した看護師の働き方の種類もあわせて読むと、数字に出てこない部分も含めて考えやすくなります。
数字は励ましにも、焦りの種にもなります。自分の年代が多いと知って安心する人もいれば、「同年代が多いなら競争も激しいのでは」と感じる人もいるでしょう。統計は全体の姿を示すもので、あなた一人が採用されるかどうかを決めるものではありません。
今日からできること
統計を、自分の次の一歩につなげてみましょう。数字を眺めるだけで終わらせないための順番です。
- 1自分の年代の数字を見る
自分が入る年齢の区切りの割合と人数を確かめます。
- 2働いてみたい場所を3つ選ぶ
病院・診療所・介護施設・訪問看護・企業・在宅から選びます。
- 3選んだ場所の働き方を比べる
夜勤・休日・収入・在宅の可否の違いを調べます。
- 4地域の数字を正しく読む
都道府県の就業者数を、求人の多さと混同せずに見ます。
- 5求人票で条件を確かめる
数字の印象ではなく、1件ずつの条件で判断します。
3つの場所を選ぶときは、統計の割合の大きさにとらわれすぎないことも大切です。割合が小さい働き方でも、自分の暮らしに合っていれば、それがいちばんの選択です。反対に、割合が大きい職場でも、夜勤や通勤の条件が合わなければ候補から外してかまいません。
書き出すときは、自分の今の位置も1行で添えておくと便利です。たとえば「47歳・病院・病棟・夜勤あり」のように書いて、統計のどこに自分がいるのかを確かめます。数字の中に自分を置いてみると、「思っていたより多くの人が同じ場所にいる」と気づくことがあります。
在宅で働く看護の仕事に興味が出てきたら、看護師が在宅でできる仕事｜6つの職種の違いで、職種ごとの時間帯や必要な経験を比べてみてください。
よくある質問
日本の看護師は何人いますか？
令和6年末に就業している看護師は1,363,142人です[1]。保健師・助産師・准看護師を合わせた看護職全体では、4職種の人数を足すと1,698,421人になります。
看護師の平均年齢は何歳ですか？
この記事で使った統計の概況には、平均年齢は載っていません。年齢の区切りで見ると、45〜49歳が13.7%で最も多くなっています[1]。
病院以外で働く看護師は、どのくらいいますか？
就業している看護師のうち病院で働く人は65.7%で、差し引くと34.3%が病院以外です[1]。病院以外では、診療所、介護保険施設等、訪問看護ステーションの順に多くなっています。
在宅で働いている看護師は何人いますか？
公的な統計では分かりません。統計の「事業所」は企業などで働く看護師の区分で、在宅勤務の人数ではありません[1]。自宅で働いているかどうかは、統計の区分にないためです。
男性の看護師は、どのくらいいますか？
就業している看護師のうち男性は118,068人で、8.7%です[1]。
看護師の数が多い都道府県は、求人も多いのですか？
そうとは言えません。都道府県ごとの数は就業している人の数で、求人の数を表すものではありません[1]。求人の多さは、求人票を自分で確かめる必要があります。
看護師の離職率はどのくらいですか？
日本看護協会の調査（JILPTの紹介による）では、2024年度の病院の正規雇用の看護職員の離職率は11.0%でした[3]。病院に勤める人の数字で、訪問看護や企業などは含みません。
まとめ
令和6年末に就業している看護師は1,363,142人で、そのうち3人に1人あまりは病院以外の場所で働いています。年齢では45〜49歳が最も多く、40〜59歳で就業している看護師のおよそ半分を占めます。
- 「病院を出たら少数派」ではない。診療所や介護、訪問看護にも多くの看護師がいる
- 統計の「事業所」は在宅勤務の人数ではなく、在宅で働く人の数は統計に出てこない
- 就業している人の数は、求人の数ではない。求人は1件ずつ確かめる
数字は、思い込みをほどき、選べる道の広さを教えてくれます。そのうえで、最後に決めるのは1件ずつの求人と、あなた自身の暮らしです。
数字を見て、自分の働き方をどう変えるか考えたくなったら、LINEやフォームから気軽にご相談ください。
