昼休みにスマートフォンを開くと、ニュースアプリの通知に「テレワーク、増加に転じる」。ところが翌週には、別の記事が「出社に戻す会社も」と伝えている。在宅で働く看護師を目指している人ほど、こうした見出しのたびに、胸のうちが上がったり下がったりします。
「テレワークが増えているなら、看護師の在宅の求人も増えるはず」「出社に戻る流れなら、いまから在宅を目指しても遅いのかもしれない」。50代で新しい働き方に踏み出そうとしているなら、なおさら「流れが変わる前に」と焦る気持ちも出てくるでしょう。どちらの気持ちも自然なものです。ただ、見出しの数字が、誰を、何を数えたものなのかを確かめると、受け止め方はずいぶん変わります。
以下では、2026年に公表されたテレワークの主な数字を順に読み解き、看護師の在宅勤務について、数字で言えることと言えないことを分けて整理します。そのうえで、在宅の看護の仕事が見られる分野を、確かめた事実の範囲でまとめます。
テレワークの数字から、看護師の在宅勤務について何がわかる？
テレワークの公的な数字は、働く人全体や企業全体を数えたもので、看護師が在宅で何人働いているかを示す公的な統計は、確かめた範囲では見当たりません。数字から分かるのは、「在宅で働くことが、社会の中で一定の広がりを保っている」という大きな流れまでです。
2026年に公表された数字のうち、ここで取り上げるのは次の3つです。どれも「テレワーク」の数字ですが、調べたところも、数えたものも違います。
| 数字 | 調べたところ | 数えたもの | 看護師に限る？ |
|---|---|---|---|
| 25.2% | 国土交通省 | 雇用型テレワーカーの割合 | ×なし |
| 16.8% | 国土交通省 | 直近1年間のテレワーク実施率 | ×なし |
| 50.1% | 総務省 | テレワークを導入している企業の割合 | ×なし |
出典：国土交通省「令和7年度テレワーク人口実態調査の結果（報道発表）」、総務省「令和8年版 情報通信白書（第Ⅱ部 第1章 テレワーク・オンライン会議、図表Ⅱ-1-11-22 テレワーク導入率の推移）」[1][2]
国土交通省の2つの数字は、令和7年度テレワーク人口実態調査のものです。調査は2025年10月、働いている人（就業者）を対象にWEBで行われ、有効サンプルは4万人、結果の公表は2026年3月24日でした[1]。総務省の数字は、令和8年版の情報通信白書が、令和7年の通信利用動向調査の結果として示したものです[2]。
表のいちばん右の列が、この記事でいちばん伝えたいことです。3つとも、看護師や医療の仕事に限った数字ではありません。看護師がどのくらい在宅で働いているかは、これらの数字からは分からないのです。
職業ごとに分けた数字があれば、と思う人もいるでしょう。ただ、この記事で確かめた資料には、看護師だけを取り出したテレワークの数字は載っていませんでした。「看護師のテレワーク率」をうたう数字を見かけたら、どの調査の、どんな数え方の数字なのかを、まず確かめてください。
テレワークは、いま増えている？減っている？
増減の向きで言えば、令和7年度の調査では「増えた」と読めます。雇用型テレワーカーの割合は25.2%で、前年度から0.6ポイント増えました[1]。直近1年間のテレワーク実施率は16.8%で、令和6年度の調査より1.2ポイント高くなりました[1]。
出典：国土交通省「令和7年度テレワーク人口実態調査の結果（報道発表）」[1]
国土交通省は、コロナ禍のあと減り続けていたテレワークが令和7年度の調査で増加に転じたとし、「安定基調で推移している」と説明しています[1]。企業の側を見た総務省の白書によると、民間企業のテレワークは、2020年の新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけに一気に導入が進み、その後は横ばいが続いています[2]。
2つの説明を合わせると、テレワークは「急に広がっている」のでも「なくなりかけている」のでもなく、一度広がった形が保たれている、と読むのが自然です。グラフのとおり、1年での変化は1ポイント前後です。見出しの「増加」という言葉から受ける印象ほど、大きく動いているわけではありません。
在宅の仕事を探す人にとっての意味は、「在宅で働く形は、一時の流行で終わったわけではない」ということです。ただし、看護の仕事の求人がどう動いているかまでは、この数字からは読み取れません。
なお、グラフの令和6年度の値は、公表された「何ポイント増えたか」から差し引いて求めたものです。公表資料に載っている前年度の数字そのものではないので、引用するときは令和7年度の値と増えた幅をそのまま使ってください。
25.2%・16.8%・50.1%は、何が違う？
3つの数字は、数えている相手が違います。国土交通省の2つは「働く人」を、総務省の1つは「企業」を数えています。ここを取り違えると、数字の意味がまったく変わってしまいます。
働く人で数えた数字（国土交通省）
- 雇用型テレワーカーの割合25.2%
- 直近1年間のテレワーク実施率16.8%
- 就業者へのWEB調査（有効サンプル4万人）
企業で数えた数字（総務省）
- テレワークを導入している企業50.1%
- 制度がある企業の割合
- 働く人の半分がしている、という意味ではない
よくある読み違いの1つ目は、「企業の50.1%が導入しているなら、2人に1人はテレワークをしている」というものです。50.1%は企業単位の導入率で、働く人のうちテレワークをしている人の割合ではありません[2]。導入している会社でも、テレワークをするのは一部の部署や職種だけ、ということは十分ありえます。
2つ目は、「25.2%と16.8%、どちらが本当なのか」と迷うことです。どちらも同じ調査の数字ですが、定義が違うので、並べて比べたり、混ぜて1つの数字のように扱ったりはできません[1]。「雇用型テレワーカー」がどんな人を指すかは、国土交通省の報道発表の別添資料で確かめる必要があり、この記事では確かめていません。
3つ目は、全体の数字を看護師に当てはめてしまうことです。国土交通省の調査は、特定の職業ではなく就業者を対象にしています[1]。患者さんのそばにいることが欠かせない看護師の仕事に、全体の割合をそのまま当てはめて「看護師も4人に1人は在宅」と読むことはできません。
数字を引用するときは、「国土交通省の調査の雇用型テレワーカーの割合は25.2%」のように、調べたところと数えたものをセットで書くと、読み違いを防げます。企業で働く看護職の職種ごとのテレワークのしやすさは、企業で働く看護師はテレワークできる？で比べています。
看護師の在宅勤務の人数は、統計でわかる？
結論から言うと、わかりません。看護師の働く場所の統計としてよく使われるのは、厚生労働省の衛生行政報告例です。令和6年末に就業している看護師は1,363,142人で[3]、その就業場所は、病院が65.7%、診療所が14.3%、介護保険施設等が7.9%、訪問看護ステーションが6.7%、事業所が0.4%（5,879人）です[3]。
このうち「事業所」は、企業などで働く看護師の区分です。在宅勤務（リモートワーク）で働く看護師の人数を示すものではありません[3]。統計は「どこに勤めているか」で分けているので、自宅で働いているかどうかは、そもそも数えられていないのです。
| 知りたいこと | 統計でわかる？ | 補足 |
|---|---|---|
| 就業している看護師の人数 | ◯あり | 令和6年末で1,363,142人 |
| 病院・診療所などの割合 | ◯あり | 病院65.7%など |
| 企業などの事業所で働く人 | ◯あり | 0.4%（5,879人） |
| 自宅で働く在宅勤務の人数 | ×なし | 統計の区分にない |
| 看護師のテレワークの割合 | ×なし | 看護師に限った数字は見当たらない |
| 在宅の看護の求人の数 | ×なし | 公的な統計は見当たらない |
出典：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」[3]
「事業所0.4%」を見て、「在宅で働く看護師はほんのわずか」と考えるのも、「企業に勤めればテレワークできる」と考えるのも、どちらも数字の読みすぎです。看護師の人数や働く場所の統計をくわしく知りたい人は、看護師の人数と働く場所｜統計で見る「病院以外」で働く看護師で、年代や都道府県の数字も含めて整理しています。
統計がないということは、「在宅で働く看護師がいない」という意味ではありません。数えられていないだけです。看護師の在宅勤務の様子を知るには、統計ではなく、求人票と制度の動きを見る必要があります。
求人票を1件ずつ見るのは手間がかかりますが、在宅で看護師を雇う会社を、時給・勤務日数・研修・相談体制などの同じ項目で並べたページもあります。全体の数字の代わりに、自分が応募できる会社がいくつあるかを数えるつもりで、看護師を在宅で雇う企業の比較を使ってみてください。
在宅で働く看護の仕事は、どんな分野で見られる？
在宅の看護の求人が増えているかどうかを示す統計は、確かめた範囲では見当たりません。そのうえで、確かめた求人や制度の動きから、在宅の看護の仕事が見られる分野を挙げると、次のようになります。
| 分野 | 確かめた求人・制度 | 自宅で働けるか |
|---|---|---|
| 夜間オンコール代行 | フルリモートのパート求人の例 | ◯あり 求人の例あり |
| 特定保健指導の面談 | 業務委託・フルリモートの例 | △一部あり 看護師は不可の例 |
| オンライン診療 | 2026年4月に法制化 | △一部あり 在宅の求人は未確認 |
| 医療記事の執筆 | クラウドソーシングの案件の例 | ◯あり 案件の例あり |
| 電話健康相談 | 出社する求人の例 | △一部あり 求人ごとに確かめる |
出典：ドクターメイト株式会社（HERP上の採用ページ）「1PM802_オンコールナース｜パート（採用ページ）」、株式会社ベネフィット・ワン（HERP上の採用ページ）「特定保健指導（オンライン面談）の募集ページ」、東京都港区「オンライン診療を行う医療機関の皆様へ」、クラウドワークス（発注者表示：かとっぽ）「クラウドワークス 案件ページ（20代医療・看護職向け オウンドメディア記事作成）」、看護roo!（求人サイト）「看護roo! 求人ページ（株式会社保健同人フロンティア コールセンター看護師）」[4][5][6][7][8]
表の「◯」は、自宅で働く求人や案件の例を確かめられた分野、「△」は条件つきか、在宅の求人の例を確かめられなかった分野です。◯の分野でも求人はいつも出ているわけではなく、△の分野でも在宅の求人がないと決まったわけではありません。
夜間オンコール代行では、2026年10月8日に確かめたアルバイト・パートの求人で、自宅からのフルリモート勤務とされていた例があります[4]。条件をまとめたページは在宅の夜間オンコール代行の看護師求人です。
保健指導では、同じ日に確かめた特定保健指導のオンライン面談の求人で、業務委託・フルリモートの例がありました。ただしこの求人は対象資格が保健師または管理栄養士で、看護師は応募できませんでした[5]。在宅で面談できる求人があっても、看護師が対象かどうかは別に確かめる必要があります。くわしくは在宅・オンラインの保健指導の看護師求人を見てください。
オンライン診療は、2026年4月1日に改正医療法の規定が施行され、オンライン診療を行う医療機関に届出が義務づけられました[6]。制度は動いていますが、看護師が自宅で補助をする求人は、この記事の調べでは確かめられていません。働く場所の見方はオンライン診療の補助は在宅でできる？で取り上げています。
医療記事の執筆では、クラウドソーシングで、20代の看護師・医療職向けメディアの体験記事を1記事ごとの単価で募集する案件がありました（2026年6月掲載で、募集は終了）[7]。電話健康相談は、確かめた求人の例では勤務地が東京都港区のコールセンターで、在宅勤務の記載はありませんでした[8]。電話の仕事だから自宅でできる、とは限らないということです。
分野を見るときは、自分の経験と結びつけて考えると、候補が絞りやすくなります。急変の判断や夜勤の経験が長い人は夜間オンコール代行、保健師の資格がある人は保健指導、文章を書くのが苦にならない人は医療記事、というように、分野ごとに生きる経験が違うからです。
ニュースの数字は、どう読めばいい？
テレワークの数字を見たときは、次の5つを問いかけてみてください。見出しの印象と、数字の中身を切り分けられるようになります。
チェックした数：
たとえば「テレワーク導入企業は半数」という見出しなら、1つ目の問いで「企業を数えた数字」だと分かり、働く人の半分ではないと読めます。「テレワーク、増加に転じる」という見出しなら、5つ目の問いで「1ポイント前後の増加」だと分かり、急な広がりではないと落ち着いて受け止められます。
看護師や医療の仕事に限った数字や話ですか？
調べたところと時点を確かめ、自分の職種に当てはまるかを読みます。
社会全体の流れとして受け止め、求人探しの進め方はいつもどおりにします。
在宅の看護の求人や、関係する制度が変わる話ですか？
職種のページや求人票で、何が変わるのかを1件ずつ確かめます。
見出しを追うのはそこまでにして、決めた日に求人を見ましょう。
「出社に戻す会社も」のような見出しは、特定の会社の方針を伝える記事であることがあります。その場合、1つ目の問い「誰を数えた数字か」に答える数字が記事の中に見当たりません。数字の話ではなく、ある会社の出来事の話だと分かれば、社会全体の流れと混ぜずに受け止められます。
5つの問いに答えたあとで、最後にもう1つ確かめたいのが、「この数字で、自分の求人探しは変わるか」です。ほとんどの場合、答えは「変わらない」です。看護師の在宅の求人に応募できるかどうかは、社会全体の割合ではなく、1件ずつの求人票の就業場所・研修・応募資格で決まります。求人の探し方は看護師が在宅求人を効率よく探す手順にまとめています。
モデルケース：数字の読み方を知り、見出しに振り回されなくなったLさん
モデルケース（架空の例）
見出しのたびに揺れていた求人探しを、週1回に。在宅の問い合わせ対応の仕事へ
- 週5回ほど週1回見出しを見て求人サイトを開き直す回数
- 約1分約5分1件の求人票を読む時間
- 1年で0件2か月で3件応募した在宅の求人
このモデルケースは、在宅ワークを考える看護師が抱えやすい状況を想定して、編集部が作成した架空の例です。実在の人物・団体とは関係ありません。数字は説明のための例で、同じ結果になることを約束するものではありません。
成果
Lさんは、テレワークの数字の読み方を知ってから、ニュースの見出しで求人探しの気持ちを揺らさなくなりました。週に1回、決めた時間に求人を見るようにして、2か月で在宅の求人3件に応募し、医療系サービスの問い合わせに自宅で応える仕事に就きました。
Lさん：数字が上がっても下がっても、私が見るべきだったのは求人票だったんですね。
背景
Lさんはクリニックの外来で長く働いてきました。膝を痛めたことをきっかけに、立ち仕事を減らし、座ってできる在宅の仕事を考え始めました。電話で患者さんの予約や問い合わせに応じることも多く、声で人を落ち着かせる仕事は嫌いではありませんでした。
困っていたこと
「テレワークが増加」という記事を読めば急いで求人サイトを開き、「出社に戻す会社も」という記事を読めば「もう遅いのかも」と画面を閉じる。Lさんは週に何度もそれを繰り返し、1年たっても1件も応募できずにいました。
選んだ理由
Lさんは、見出しの数字の出どころを確かめるようにしました。25.2%と16.8%が違う数え方の数字で、50.1%が企業の割合だと知りました。看護師の在宅勤務の人数を示す統計がないことも分かり、「見出しの数字では、自分が応募できる求人は分からない」と気づきました。
Lさん：統計に看護師の在宅勤務の数がないと知って、かえって気が楽になりました。
始め方と工夫
Lさんは日曜の夜を、求人を見る時間に決めました。平日に見出しが気になっても、その場では求人サイトを開かず、日曜まで待ちます。求人を開いたら、就業場所・研修・応募資格の順に読み、時給はそのあとで比べます。気になるニュースの数字を見たら、5つの問いをスマートフォンのメモに書き出します。娘も「お母さんの落ち着いた声は電話の仕事に向いている」と背中を押してくれました。
以前
見出しを見るたびに求人サイトを開き、決められずに閉じる
いま
週1回、決めた時間に求人票を3つの欄から読む
Lさんの変化は、数字をたくさん覚えたことではなく、数字と求人票の役割を分けたことでした。数字は世の中の流れを知るため、求人票は自分の次の一歩を決めるため。役割を分けると、見出しに心を揺らされる回数が減ります。
気をつけたいこと：数字で言えること・言えないこと
統計の数字は、社会全体の流れをつかむのに役立ちます。ただ、在宅の仕事選びに使うときは、限界も知っておきましょう。
よいところ
- 社会全体の大きな流れをつかめる
- 見出しに振り回されず、落ち着いて判断できる
- 家族に在宅で働く話をするときの材料になる
気をつけたいところ
- 看護師に限った数字ではない
- 定義の違う数字を並べると読み違える
- 求人の数や採用のされやすさは分からない
数字の時点にも注意が要ります。国土交通省の調査は2025年10月に就業者へのWEB調査として行われ、2026年3月に公表されたものです[1]。調査の方法や対象も、数字を読むときの前提の1つです。この記事で使った数字は、2026年10月に確かめた時点のものです。次の調査が出れば、数字は変わります。
数字を追うこと自体が負担になっている人は、テレワークのニュースをしばらく見ないと決めるのも1つの方法です。在宅の仕事に応募するかどうかは、ニュースの数字が上がるのを待たなくても決められます。
制度の動きも、仕事が増えることの約束ではありません。たとえば第4期の特定保健指導では、ICTを使った遠隔面接を、在宅勤務や遠隔地勤務の人への対応として進めることとされています[9]。これは保健指導を受ける人への対応の話で、保健指導をする側が在宅で働けることを示すものではありません。制度の言葉と求人の中身は、分けて確かめましょう。働き方に関わる制度の変化は、看護師の働き方の変化｜2024〜2026年に変わった制度で時期の順に整理しています。
今日からできること
数字との付き合い方を変えるのに、特別な準備はいりません。次の順に進めてみてください。
- 1見出しの数字の出どころを探す
記事の中から、調べた省庁の名前と調査の名前を見つけます。
- 25つの問いに当てはめる
誰を・何を・いつ・看護師か・変化の幅を、メモに書きます。
- 3求人を見る日を週1回決める
見出しを見るたびに探さず、決めた日にまとめて見ます。
- 4求人票は3つの欄から読む
就業場所・研修・応募資格を、時給より先に確かめます。
- 5気になる職種のページを読む
職種ごとの仕事内容と、応募の条件を確かめます。
5つの問いのメモは、1行で十分です。たとえば「国土交通省・令和7年度の調査・働く人を数えた・看護師に限らない・前年度から0.6ポイント増」と書いておけば、あとで同じ数字を見かけても、すぐに中身を思い出せます。
家族に「在宅で働きたい」と話すときも、数字の使い方は同じです。「テレワークは増えているから大丈夫」と言うより、「応募したい求人は自宅で働けて、研修はオンラインで受けられる」と、求人票の中身で伝えるほうが、家族も具体的に考えやすくなります。
在宅でできる看護の職種は、看護師が在宅でできる仕事｜6つの職種の違いで比べられます。完全在宅の求人の見つけ方と、研修だけ出社の求人との見分け方は、完全在宅（フルリモート）の看護師求人はある？にまとめています。
よくある質問
看護師のテレワークの割合は、何%ですか？
看護師だけを対象にしたテレワークの割合は、公的な統計では確かめられませんでした。参考までに、国土交通省の令和7年度の調査では、雇用型テレワーカーの割合が全国で25.2%です[1]。これは働く人全体の数字で、看護師の割合として読むことはできません。
テレワークは、コロナのあと減っているのではありませんか？
「テレワーク導入企業は50.1%」なら、半分の人が在宅で働いているのですか？
いいえ。50.1%は、テレワークを導入している企業の割合です[2]。働く人のうちテレワークをしている人の割合ではないので、「2人に1人」とは読めません。
25.2%と16.8%は、どちらが正しいのですか？
どちらも国土交通省の同じ調査の数字ですが、定義が違います[1]。並べて比べたり、混ぜて使ったりせず、引用するときは数えたものの名前とセットで書きましょう。
統計の「事業所」で働く看護師は、在宅勤務の人のことですか？
いいえ。「事業所」は企業などで働く看護師の区分で、在宅勤務で働く看護師の人数を示すものではありません[3]。自宅で働いているかどうかは、この統計では分かりません。
看護師の在宅の求人は、これから増えますか？
求人の増減を示す公的な統計は見当たらず、この記事では予測できません。オンライン診療の法制化など制度の動きはありますが[6]、それが在宅の求人の数にどうつながるかは分かっていません。新着の求人を定期的に確かめるのが確実です。
テレワークの数字は、どこで確かめられますか？
働く人の数字は国土交通省の「テレワーク人口実態調査」の報道発表で、企業の導入率は総務省の情報通信白書で確かめられます。ニュースで見た数字は、できるだけこうした元の資料で、時点と定義を確かめてから使いましょう。
テレワークのニュースを見たら、何をすればいいですか？
まず5つの問い（誰を・何を・いつ・看護師か・変化の幅）に当てはめてみてください。そのうえで、自分の求人探しが変わるかを考えます。多くの場合、やることは変わらず、求人票を1件ずつ確かめることです。
まとめ
テレワークの数字は、働く人全体や企業全体を数えたもので、看護師の在宅勤務の人数を示す公的な統計は見当たりません。数字からは、テレワークが一定の広がりを保っているという大きな流れまでが読み取れます。
- 25.2%と16.8%は働く人、50.1%は企業を数えた数字で、混ぜて使わない
- 統計の「事業所」は、在宅勤務の人数ではない
- 看護師の在宅勤務は、求人票と制度の動きで確かめる
ニュースの数字と自分の求人探しのつなげ方に迷ったら、LINEでも、下のフォームからでも相談を受け付けています。
